腎臓移植には、第3者の善意で死後に提供してもらう献腎移植と、親族から移植してもらう生体腎移植があります。

（参照：Q＆A　腎臓移植を受けたいのですが、どうすればいいの？）

献腎移植を希望される患者の方は、「臓器移植ネットワーク」にあらかじめ登録する必要があるため、県内の透析施設にご相談下さい。

※以下、臓器移植ネットワーク / Studying / 項目別解説集から引用

世界の腎臓移植件数（アメリカ、イギリス、ドイツ） 

世界の腎臓移植に関するデータを年間移植件数（生体含む）と百万人当たりの移植件数で比較します。アメリカの人口は、日本のおよそ2倍ですが、人口百万人当たりの腎移植数は約10倍にもなります。日本の移植数は、他の先進国と比べても桁違いに少ないのがよくわかります。およそ30年前から国民の理解や臓器斡旋のシステムを確立してきたアメリカやヨーロッパの移植医療は、個人の意思を反映させる方法に違いはあるものの、多くの方が新しい命や生活を手に入れることのできる医療として社会に定着しています。

＊OPTING IN:

本人が生前、臓器提供の意思を示していた場合または家族が臓器提供に同意した場合、臓器提供が行われる。日本では、脳死で提供する場合、本人の意思表示かつ家族の同意が必要。

＊OPTING OUT：

本人が生前、臓器提供に反対の意思を文書で残さない限り、臓器提供をするものとみなす。臨床の現場では家族の反対があれば実際には臓器提供をしないことが多い。

日本での腎臓移植の実績 

日本では、これまで主に心停止後の提供による腎臓移植が行われてきました。毎年急速に増え続ける透析患者数や献腎移植の希望登録者数に比べ、献腎移植件数はほとんど増えていないかむしろ減少傾向にあります。家族から2つある腎臓のうち1つをもらう生体間移植のほうが、2から3倍も多く行われています。
しかし、家族の中に適合する方がいない場合もあれば、健康な家族の身体から臓器の提供を受けなくてはいけない現状に苦悩する患者さんも多いはずです。最近は、透析器の性能が向上し、透析をしながらの延命期間が長くなったことに加え、たとえ移植を希望したとしても臓器の提供が少ない日本ではあまり希望が持てないと考える患者さんが多いのも事実でしょうが、透析による時間の制約や合併症は大きな負担となっているはずです。
実際に、適合するドナーが現れて移植を受けられ、術後順調な方は、顔色や食欲が改善し、スポーツや旅行、趣味を楽しんだり、社会復帰によって輝いています。